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自由に働け、人から喜ばれる環境はないだろうか?
いい出会いやチャンスはどこにあるか分かりません。まずは、KENJINSに顧問登録を!

中小・ベンチャー企業の多くの経営者はいつも悩んでいる

こんな悩みありませんか?高額なコンサル費用や人件費コストは会社にとっては大きな負担。だから・・・これらの打開策のヒントは、顧問のチカラで課題を解決すること!

なぜ、小さな会社が当社を活用した方が良いのか?

それは、KENJINSは『費用対効果』が高く、『結果にコミット』しているからです。KENJINSは広告掲載費や人材紹介会社への手数料、人件費などのリスクがありません。

人材派遣や人材紹介とKENJINSとの大きな違い

  人材派遣会社 人材紹介会社 KENJINS
料金体系 時給に上乗せ 時給に上乗せ 毎月の顧問料
契約形態 時給の2倍以上 年棒の30% 月次顧問契約
時間 フルタイム フルタイム 月2回~
勤務形態 常勤 常勤 非常勤
雇用契約 人材派遣契約 雇用契約 業務委託契約
進捗管理 なし なし あり
会社の役割 人を派遣すること 人を紹介すること 問題を解決すること

KENJINSに顧問登録をするメリット

顧問のプロフィール情報をインターネットで公開。
顧問報酬100%。中間マージンを中抜きしません。
企業へのセールスやマーケティング活動を代行。
複数の会社と顧問契約を行うことでリスク分散。
大企業OBだけでなく、専門家でも活躍できる。

具体的にはどんな顧問案件があるの?(案件例)

経営顧問 経営全般の助言やサポートをして欲しい。

経営顧問として定期的に訪問頂き、事業計画書の作成から、
事業戦略のアドバイスが出来る方。
できれば、社長経験者を希望します。

海外顧問 海外進出の実行支援をして欲しい。

海外進出を成功させるため、現地調査、海外提携先の獲得、
現地法人設立、海外雇用などの経験がある顧問を
募集します。

営業顧問 大企業の役員と商談機会を作って欲しい。

自社の営業スタッフではアプローチが難しい、大手企業の
役員クラスとのアポイント及び契約締結までのサポートを
お願いしたい。

その他にも、新規事業立ち上げ、海外進出、マーケティング、製造プロセス改善など、“非公開案件”が多数あります!
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KENJINSに“顧問登録”すれば、最大70%の“ 顧問保証”を受け取れます。
その1 顧問登録してみよう!

最初にKENJINSで、プロフィール情報を登録頂きます。 WEB公開登録が理想的ですが、非公開でも大丈夫です。 当社からの仕事のオファやプロフィールを見た企業からのスカウトが来ます。

その2 案件にエントリーして面談!

顧問登録の後、WEB上で最適な顧問案件が見つかれば応募ができます。また、定期的に案件情報をメールでお送りします。 案件へのエントリー後、書類選考を通過したら担当社から メールで連絡が来ますので今暫くお待ち下さい。 担当者から連絡後、面談日程などを調整する形になります。

その3 顧問契約が決まったら!

「おめでとうございます!」書類選考、社長面談を乗り越えて顧問契約が決定したら、当社との業務委託契約書を締結します。
※企業と直接契約となるケースもあります。

顧問として支援業務の開始!

経営課題に対して顧問契約時の協議時に決められたサポート内容や訪問頻度などに応じて、各種経営支援を頂きます。
※支援する内容は企業の課題や状況によって変わります。

その5 当社を経由して毎月の顧問料をお支払いさせて頂きます。
顧問報酬は100%

顧問報酬の条件面の調整後、当社が契約元としてクライアント企業と業務委託契約書を締結し、顧問料の代金を回収します。 事前に取り決めをした顧問料から、中間マージンの中抜きは一切行いません。そのため、クライアント企業から当社に頂く 顧問料の100%をお支払いします。

顧問紹介会社とは?
現在、大手の人材紹介会社中心に、顧問紹介事業を展開している会社が幾つかあります。
ほぼ全ての顧問紹介会社では、顧問とクライアント企業とが直接契約を行う契約形態ではなく、紹介会社が営業活動を行い、クライアント企業と契約を行うビジネスモデルを推進しています。

顧問紹介会社と顧問とは、事前に業務委託契約を締結し、紹介会社から顧問料を貰うパターンが一般的になっています。

顧問紹介業界の問題点

■顧問紹介会社大手の料金体系
業界最大手の顧問紹介会社は、わずか、月1~2回の経営者との面談でも企業とは 初期費用100万円+月額35万円(税別)の料金 を徴収しています。
そのような料金体系でも、累計3,500社を超える企業と顧問契約を契約しています。
しかしながら、資金的に余裕のある年商10億円を超える規模の優良企業でないと、クライアントサイドの月額顧問料の費用負担が大きいため、本当に困っており何とか顧問を活用して経営改善をしたくても、金銭的に利用が出来ないのが現状です。

■顧問料のピンハネが横行
更に顧問の待遇に対する非常に大きな問題点として、企業サイドからは月額35万円を徴収しているにも関わらず、 顧問は月額10万円という金額しか貰えない契約 のため、担当する顧問からの不満も続出しており、このことがクライアント企業に対する手厚いサポートを提供するための大きな妨げを引き起こしています。
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